1坪の広さのイメージを解説!平米換算の方法や住宅面積の目安

「1坪ってどれくらいの大きさをイメージしたらいいんだろう?」
「家を買いたいけどどれくらいの土地があったら十分なの?」
「坪数と㎡を換算して欲しい」

土地を表す単位の「坪」に、あまり馴染みのない方も多いのではないでしょうか?家を買うために土地を探しているときに、具体的な大きさがイメージできないと困るものです。

そこでこの記事では、1坪の広さを㎡や畳数に換算して説明します。さらに、家を建てるために必要な面積の目安や、土地を探すときに知っておくべきことをまとめました。

これから土地探しを始める方は、ぜひご覧ください。

また、解説に入る前にこれからマイホームを計画しているあなたに向けて、家づくりを失敗させないための1番重要なことを伝えさせて下さい。

それは、マイホーム建設予定の地域に対応している住宅メーカーからカタログを取り寄せてしまうこと。

これ、多くの人がよく考えずに済ませがちですが、実は土地探しや資金計画よりも優先度の高いプロセスなのです。

家を建てようとする人がよくやってしまう大きな失敗が、情報集めよりも先にモデルハウスや住宅展示場に足を運んでしまうこと。

「とりあえず行ってみよう!」と気軽に参加した住宅展示場で、自分の理想に近い(と思い込んでいる)家を見つけ、そのまま営業マンの勢いに流されて契約まで進んでしまう人がかなり多いのです。はっきり言って、こうなってしまうと高確率で理想の家は建てられません。

もっと安くてもっと条件にあった住宅メーカーがあったかもしれないのに、モデルハウスを見ただけで気持ちが高まり契約すると、場合によっては何千万円という大きな損をしてしまうことになるのです。

マイホームは人生の中でもっとも高い買い物であり、一生の付き合いになるわけですから、軽い気持ちで住宅メーカーを決めるのは絶対にやめましょう。

とはいえ、自力で0から住宅メーカーの情報や資料を集めるのは面倒ですし、そもそもどうやって情報収集すればいいのか分からない人も多いはず。

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MEMO

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それではここから、詳しく解説をしていきます。

1坪の広さのイメージは畳2枚

そもそも、1坪とは、1辺1.82mの正方形で囲まれた大きさです。そしてこれは、約2畳分に当たります。

POINT

1坪とは1.82mの正方形に囲まれた面積のこと

なぜ、「約」2畳と曖昧な表現をしているかと言うと、畳の大きさは地域によって変わるから。
もう少し具体的に1坪のサイズ感を理解するために、
  • 地域別の畳の大きさ
  • 1坪と㎡・畳数の換算

をそれぞれ説明していきます。

1畳のサイズは地域によって変わる

先にも説明したとおり、1畳のサイズは地域によって変わります。地域別の大きさを表で示しました。

種類地域大きさ
京間関西・九州・四国1,910×955mm
中京間東海・中部1,820×910mm
江戸間関東1,760×880mm
六一間山陰1,850×925mm
団地間1,700×850mm

団地間は、公営住宅やマンションに使われているタイプの畳で地域を限定せずに使われています。

一番大きい京間と比較すると、最も小さい団地間の面積は約79%しかありません。このように、地域によって畳の大きさは異なってくるので、1坪=2畳と理解すると実際のサイズとズレる方も出てきます。

1坪=2畳の関係が成り立つのは、中京間の畳の場合です。他の地域にお住まいの方は、少し大きくなるか小さくなるということを覚えておきましょう。

1坪と㎡・畳数の換算表

面積を表す単位にはもあります。こちらも含めて、実際に坪の大きさを変換してみます。

平米㎡
1坪3.31㎡約2畳
2坪6.62㎡約4畳
5坪16.5㎡約10畳
10坪33.1㎡約20畳
20坪66.2㎡約40畳
50坪165.3㎡約100畳

参考に、古い小学校にある教室1つのサイズが20坪くらいで、バレーボールのコートは50坪ほどになります。これらをイメージすれば、土地の大きさがわかりやすくなるでしょう。

住宅を建てるのに必要な大きさの目安は?

それでは、住宅を立てるのに必要な土地はどれくらいなのでしょうか?

ここでは、

  • フラット35利用者の注文住宅の面積平均
  • 国土交通省が提示している世帯あたりの面積

という2つの指標から、必要な大きさを探ってみましょう。

注文住宅の面積平均は123.8㎡

住宅ローンなどを提供している「住宅金融支援機構」は、フラット35を利用した方について調査を行っています。

2021年度の調査結果によれば、注文住宅を立てた人の住宅面積の平均は123.8㎡、約37.8坪でした。首都圏に限ると平均は104.5㎡(約31.6坪)です。

これは、床面積であるため、土地の大きさとは異なります。たとえば、

  • 1階に20坪
  • 2階に10坪

の床面積がある家の場合、住宅面積は30坪になるからです。また、この面積には庭は含まれません。

ただし、建てる住宅の大きさの目安にはなるため、建てたい住宅の階数と庭の面積を逆算すれば、土地の大きさの参考になるでしょう。

国土交通省が出している世帯あたりの面積

もう一つ参考になるのが、国土交通省が出している「住生活基本計画」のデータです。住生活基本計画では、以下の2つの参考値を出しています。

  • 誘導居住面積水準
  • 最低居住面積水準

それぞれ、以下のような意味を持ちます。

MEMO
誘導居住面積水準:世帯人数に応じて、豊かな住生活の実現の前提として多様なライフスタイルに対応するために必要と考えられる住宅の面積に関する水準
最低居住面積水準:世帯人数に応じて、健康で文化的な住生活を営む基礎として必要不可欠な住宅の面積に関する水準
簡単に言えば、「誘導居住面積水準」は豊かな生活を送るために必要な家の広さのこと。そして「最低居住面積水準」が健康的な生活を送るのに最低限必要な広さです。

それぞれ、どれくらいの大きさになるのか解説していきます。

豊かな生活を送るのに必要な広さ

豊かな生活をするために必要な広さは以下の通りです。

POINT

<都市部の場合>

  • 単身者 40㎡
  • 2人以上の世帯 20㎡ × 世帯人数 +15㎡

<都市部以外の場合>

  • 単身者 55㎡
  • 2人以上の世帯 25㎡ × 世帯人数 +25㎡

※世帯人数は、3歳未満の者は 0.25 人、3歳以上6歳未満の者は 0.5 人、6歳以上 10 歳未満の者は 0.75 人として算定
※年齢を加味して計算した世帯人数が4人を超える場合は5%控除

たとえば、都市部で大人3人世帯の場合は、

20㎡ × 3人 + 15㎡ =75㎡

となるので、75㎡(約22.7坪)が必要となります。

最低限の生活を送るのに必要な広さ

最低限必要な住宅のサイズに関しては、都市部とそれ以外の場所で変わりません。以下の式で算出できます。

POINT
  • 単身者 25㎡
  • 2人以上の世帯 10㎡ × 世帯人数 +15㎡

狭小地に住宅を建てる場合でも、この数字を下回らないようにしましょう。

これから家族が増える可能性がある場合は、将来を見越して住宅の面積を考えることをおすすめします。

住宅の広さに関する知っておきたい3つの用語

住宅を建てるときは、土地以外の大きさについても考えなければいけません。ここで、住宅を買う前に知っておきたい言葉を3つ紹介します。

  1. 延床面積
  2. 建築面積
  3. 坪単価

もし知らない言葉がある方は、ここで意味を確認しておきましょう。

1. 延床面積

延床面積は、建物すべての床面積を足し合わせたものになります。居住しているときに使える屋内の面積と言い換えても良いでしょう。

もし、3階建ての住宅で、1階20坪、2階15坪、3階5坪ある場合は、

延床面積は20+15+5 =40坪

になります。

なお、延べ床面積に含まれるのは、壁と屋根に囲まれた部分のみ。以下のような場所は含まれません。

  • ロフト
  • バルコニー
  • ベランダ
  • 外階段
  • 吹き抜け

ただし、外壁から2mを超えるバルコニーは延床面積に含まれます。

2. 建築面積

建築面積は、建物を真上からみた時の面積を指し、建坪(たてつぼ)とも呼ばれます。

一階部分が一番広く、その上に2階以上が乗っている場合、1階部分の床面積がそのまま建築面積です。2階以上で1階からはみ出す部分があれば、そこは建築面積に含まれます。

建物面積をもとにしたルールもあるため、図面段階で一度確認しておきましょう。

3. 坪単価

坪単価とは、1坪あたりの建築費を指します。

POINT

坪単価 = 本体価格 ÷ 延床面積(坪)

たとえば、住宅の建築費が2,000万円で、延床面積が40坪の場合、
2,000÷40=50万円

が坪単価になります。

建築費は家の広さによって増えていくため、坪単価で比較するのが一般的です。ハウスメーカーを比較するときは、ぜひ坪単価を計算してみてください。

土地購入で坪数以外に見るべき4つの要素

土地を購入するときには、坪数と価格だけ見ればいいというわけではありません。地域ごとに建築に関するルールが設けられており、想定していた家が立てられないことがあるからです。

住宅用の土地を購入する場合は、以下の4点も必ず確認しましょう。

  1. 建ぺい率
  2. 容積率
  3. 斜線制限
  4. 道路に関する規制

土地を購入してから、想定していた大きさの家を建てられずに後悔することがないように、ぜひ参考にしてください。

1. 建ぺい率

土地を購入したからといって、その土地いっぱいに建物を建てられるわけではありません。どの家も土地いっぱいに家を建てると、火災の時の危険性が増したり、風通しや日当たりに影響したりするリスクがあるからです。

敷地面積に対して、どれくらいの大きさまで建物を建てて良いか決めているのが「建ぺい率」です。

POINT

建ぺい率=建築面積÷敷地面積×100

建ぺい率は、30〜80%の間で土地ごとに設定されています。

もし、建ぺい率80%の場所で100坪の土地を買った場合、建築面積は80坪以下に押さえなければいけません。別の言い方をすれば、建物を真上からみたときに20坪分は余白を作らないといけないということです。

建ぺい率の低い地域に土地を買ってしまうと、想定していたサイズの家を建てられないかもしれません。広々とした平家を建てたいと考えている方は、特に注意すべき指標です。

2. 容積率

建ぺい率と合わせて確認すべき指標が「容積率」です。容積率は、土地に対する延床面積の数値を決めたもの。

POINT

容積率=延べ床面積÷敷地面積×100

容積率は、地域によって異なるものです。主に住宅用途で使われる地域の場合、容積率は50〜500%の間に設定されています。

容積率50%の土地100坪に、1階部分50坪の住宅を建てたら、そこには2階は建てられません。容積率100%であれば、1階・2階ともに50坪ある家づくりも可能です。

つまり、容積率が低い土地を購入すると、延床面積の関係で2階・3階が作れなくなったり、小さくなったりするリスクがあります。

容積率が設けられているのは、街の人口をコントロールするためです。容積率がなければ、誰もが自由に高い建物を建てることができ、都市が持っている機能で賄いきれない人が集まってしまいます。人が集まりすぎることによる渋滞や、インフラの機能不全を防ぐための法律、ということですね。

なお、各土地の建ぺい率や容積率は、市区町村が配布している「用途地域等都市計画図」にて確認できます。

3. 斜線制限

斜線制限とは、道路や近隣の家に光が当たらなくなったり、風通りが悪くなったりするのを避けるために作られた、建築物の高さを制限する法律です。詳しく分けると3種類あります。

  • 隣地斜線制限
  • 北側斜線制限
  • 道路斜線制限

隣地斜線制限と北側斜線制限はマンションやビルを建てるときに確認すべき法律です。戸建ての場合は、制限がかかるほどの高さになる可能性が低いので、基本的に気にする必要はありません。

戸建て住宅を建てる場合に特に意識しなければいけないのが、道路斜線制限です。

道路斜線制限は、道路から20〜35m以内の範囲に立つ建物に対して、高さを制限する法律です。道路の向かい側から一定の角度で斜線を引き、その斜線に触れない範囲でしか建築物を建てられません。

敷地に面する道路の幅員が狭いと、建築制限がきつくなります。この制限はすべての地域にあるものなので、必ず確認しましょう。

4. 道路に関する規制

そのほか、土地に面する道路に関する規制も多くあります。ここでは、影響する方が比較的多いものを2つ紹介します。

  • 接道義務
  • 私道負担

接道義務とは、建築基準法43条に定められている法律です。

建築基準法43条

建築物の敷地は、道路に2メートル以上接しなければならない。

これは、緊急車両の通行確保や、災害時の避難路を守るための法律です。道路から離して住宅を建てる場合でも、道路に面する通路の間口を2m以上確保しなければいけません。

もう一つ確認すべきなのが「私道負担」という言葉。これは、道路の幅を確保するために、土地の一部を私道として確保しなければいけないという意味です。

道路の幅は、4m以上確保しなければいけません。それにもかかわらず、公道が狭い場合に、私有地の一部を道路として広げます。

私道負担が求められる土地を購入する場合は、一部分を道路として使う規制が出てくることに要注意です。

これ以外のルールもあるので、マイホームを建てる土地を購入する際にはハウスメーカーに相談し、希望の住居が建てられるかどうか必ず確認しましょう。

まとめ

1坪の広さは約2畳であり、3.31平方メートルです。そして、注文住宅を建てた人の延床面積の平均は、約37.8坪でした。

これから土地を購入する場合は、過去の購入者の平均値や、国土交通省が提示している住宅の大きさを参考にするのがおすすめです。ただし、土地には建ぺい率や容積率といった制限があるので、購入前に確認して希望のサイズの住宅が建てられるかどうか、しっかりと確認しましょう。

土地そのものの大きさと、そこに建てられる家のサイズの制限を確認することで、満足のいくマイホームを建てやすくなります。この記事を参考に、理想の土地選びを進めましょう。

工務店やハウスメーカーの意見を参考に、土地を検討するのもおすすめです。複数の会社について同時進行で調べるのは大変なので、資料の一括請求を活用しましょう。

気になる会社のパンフレットを一度に取り寄せできるので、どこに依頼すべきか検討したり、連絡先を把握したりするのに役立ちますよ。

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