家を買うなら2020年の「今」が狙い目!家を買うのにかかるお金とメリットなどの特徴まとめ

「いつかはマイホームを建てて暮らしたい!」

という想いがあるものの…いざとなると、本当にいま家を買うべきなのか?と不安になってしまいますよね。

家の購入は大きな決断です。

決して高くはない買い物をするわけですから、悩んで当然なのですが、時間だけが過ぎてしまっては本当に買うべきタイミングを逃してしまうかもしれませんよ!

家を買うことを決め切れない理由は何かを考え、不安や疑問を解消する。

そうすれば、持ち家と賃貸のどちらを選択すべきかが見えてくるはずです。

当記事は家を買うか迷っている方のために、以下の7点を中心に解説していきます。

  • 家を買うメリット・デメリット
  • 家を買うタイミング
  • 家を買う人の特徴
  • 住宅購入の費用
  • 持ち家 vs 賃貸
  • 家と車どっちが先?
  • 転勤することになったら?

家を買う方がいいのか、それとも借りる方がいいのか、どちらにしても住む場所を選ぶことはとても重要なことですよね。

その後の生活をしっかりとイメージして、良い選択ができるように、家を買うことの知識を深めていきましょう。

家を買うメリットとは?

そもそもなぜ家を買おうと思い立ったのでしょうか?

「友人らが家を持ち始めたから」「マイホームに憧れがあったから」「家賃の支払いと住宅ローンの支払いに大差はないと感じたから」など…

家を買うことに対して何かしらの魅力を感じたからですよね。

具体的に持ち家にはどんなメリットがあるのか紹介しましょう。

1.自由な暮らしができる

自分の家を持つと自由な暮らしがしやすくなります。

賃貸のように上下階の住人を気にする必要がありませんし、家の仕様を自由にデザインすることができます。

他人からの制限を受けないエリアが確保できることはそれだけで安心感があって、ストレスフリーな暮らしができますね。

快適な住空間が手に入ることは、家を買うことの大きなメリットとなるでしょう。

また家族の憩いの場になりますし、家の中での制限がないので子供をのびのび育てることもできますね。

2.家が資産になる

家を買うと子供や孫に資産として残してあげることができます。

持ち家と賃貸の大きな違いは、資産になるかならないか。

賃貸の場合、いくら払ってもお金が消えていくだけですが、持ち家の場合、お金を払うことで資産となるのです。

住宅ローンを完済すれば、たとえ建物の値段がゼロになったとしても土地が残ります。

土地の価格は下がることもあれば上がることもあるので、将来、子どもに価値あるものを残せるとすれば少々高くても悪い買い物ではないでしょう。

3.税控除を受けられる

家を買うと住宅ローン減税などの税制優遇措置が受けられます。

例えば住宅ローン減税では、所得税からローン残高の1%を控除することができますし、長期優良住宅ともなると、さらなる減税が可能になります。

他にもすまい給付金や贈与税が非課税になる制度など、様々な税控除を受けることが可能です。

4.ローン完済すれば住居費がかからない

月々の支払額が同程度の持ち家と賃貸を比較した場合、一生にかかる住居費に差が出ます。

持ち家は購入したものなのでローンさえ完済してしまえば、住居費はかかりません。

一方賃貸は常に貸してもらっている状態なのでタダで済むわけにはいきませんよね。賃貸は一生住居費を払い続ける必要があるのです。

持ち家は購入金額が大きいだけに支出額が大きいと思われがちですが、長期的な視点で見ると持ち家の方がメリットが大きいといえるでしょう。

5.社会的信用を得やすい

住宅ローン=借金です。借金があると信用性に欠ける気もしますが、実はその反対。

マイホームを持つということは社会的信用に繋がるのです。

なぜなら住宅ローンを貸すには審査があり、審査を通ったということは、完済できる能力や収入があると認められたことになるから。

そのため住宅ローンで家を購入できる人は、安定的な収入や信頼性があるとされるのです。

6.日々の活力に繋がる

家を買うと住宅ローンを毎月必ず支払わなければなりません。

もし払えなくなったら…なんて考えると不安になってしまうかもしれませんが、この不安は活力に変えることができます。

「早くローンを完済して、月々の負担を減らしたい!」「ローンを完済したら、旅行に行きたい!」など、負の状況であるからこそ目標を強く意識できるでしょう。

住宅ローンをマイナスに捉えるのではなく、家族のためや今ある暮らしのため、日々の活力に変えることで自然とバイタリティのある人間になれるでしょう。

家を買うデメリットは?

もちろん家を買うことでデメリットも発生します。

まず一つは、「常に安定的な収入が求められる」こと。

賃貸であれば経済的に苦しくなったら、賃料を抑えた場所に簡単に転居できますが、持ち家ではそうはいきません。

毎月の返済額が払えなくなると減額申請をすることもできますが、減額申請をすると金利が増えて最終的に支払うお金が増えてしまいます。お金の支払いが滞ると家は差し押さえとなり、社会的信用も失ってしまうのでなるべく避けるべきですね。

二つ目は、家を建てると「その地域に身を置くことになる」ということ。

家を買うことは同時に土地を買うことでもあります。

その土地つまり家の周辺環境が気に入らなくなったとしても、土地の上に家が建っている以上、簡単に売却できるものではありません。

家を買う時は必ず周辺環境にもこだわって土地を選ぶことが大切です。

近隣に嫌な人がいて引っ越したいと思っても簡単に引越しできないことが、持ち家のデメリットでしょう。

三つ目のデメリットは、「防犯対策費や修繕費を貯蓄する必要がある」ということ。

住居費に関してはローンを完済してしまえば支払う必要がなくなりますが、家の防犯対策費や修繕費は自分で積み立てておかなければいけません。

一方賃貸では管理費に上記2つの費用が含まれていることが大半です。それぞれの手続きに関しても賃貸の場合、管理会社が請け負ってくれるのに対して、持ち家の場合、すべて自分たちで行わなければいけません。

このような手間が加味されることも頭に入れておかなければいけませんね。

家を買うことのデメリットを理解すると、もしかしたら自分たちは買うよりも借りる方が合っているのかも?と賃貸を選ぶ人も少なくありません。

家を買うのなら必ずデメリットも理解するようにしましょう。

家を買うタイミングは「今」!

家を買うタイミングって難しいですよね。

どの情報を見ても結局は「人それぞれ」となると、余計に不安になるものです。

結論としては、焦ることはないですが、今が買い時といえるでしょう。

もちろん買い時ではないと感じるのであればやめた方がいいですし、買うべきだと感じるのならば買った方がいいです。

特にライフプランが明確にあって収入が安定している場合は、すぐにでも購入するべきでしょう。

家を買うタイミングとして一番良いのはライフプランから判断することです。

家族構成や仕事の状況など先の見通しを立てた上で、良きタイミングと感じた時に買うのがおすすめです。勢いで決めることはおすすめしません。

参考までに次の資料をご覧ください。

出典:平成30年度における住宅市場動向について | 住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫)

上記は平成30年度の「住宅の買い時感」について表わしたグラフです。左が「一般消費者の買い時感」で、右が「フィナンシャルプランナーの買い時感」となっています。

調査の結果、どちらも半数以上の人が「買い時である」と回答していますね。

また資金計画のプロであるフィナンシャルプランナー(FP)についていうと、64.5%も「昨年よりも買い時である」と答えています。

その理由は、低金利や増税などの経済的要因がほとんど。

2019年10月の消費税増税に伴い、政府は家を買う人の後押しをする優遇制度をいくつか設けています。

すまい給付金の拡充や贈与税の非課税など、消費者のメリットなる税制が多いため、今が買い時と考える方は多いでしょう。

しかし、経済的な面で考えるのも大事ですが、一番はライフプランに合わせて家を買うということが大事です。

経済情勢よりもライフプランを優先するべき理由

例えば、結婚して間もない共働き夫婦の場合、ペアローンにすると夫婦別で住宅ローンを組むことができて、減税も別々で受けられるので、節税効果が高まります。

子供がいないうちは資金調達もしやすいですし、若い頃から住宅ローンを組んでおくと、退職前にローン完済することも可能です。

また、子どもがいる家庭であれば、小学校入学の4月前入居を目標に家を買う家庭もいるでしょう。小学校入学前に家を買ってしまえば、子どもは転校することなく学校生活を送ることができますね。

このように家族構成によっても、買い時か、買い時でないか異なります。

ここで注意したいのは、現段階での家族構成で判断しないこと。

先に述べたように、子どもがいない夫婦はペアローンを組めば税制効果がありますが、もし住宅ローン返済中に妊娠して家族が増えた場合、奥さんは働かずに育児に専念する可能性も考えられます。

家を買った当初は、共働きだからといって高い予算で購入したものの、購入後に共働きが難しくなると、2人分のローンを片方だけの収入で払わなくてはいけなくなってしまうでしょう。

そうなると家庭が厳しくなるのは当然ですよね。

住宅ローンは一度スタートすると完済まで30年近くかかるものです。

その30年間にどのような変化が考えられのるか、将来の見通しをしっかりと立てておかなければ後悔することになりかねませんよ。

共働き世帯は妻が育児などで働けなくなることを鑑みて、妻のローンを少なく設定することをおすすめします。

妻のローンを優先的に繰り上げ返済することで、早めに完済できた分は教育費などに充てることができますよ。

増税前と増税後で家を買うならどっちがお得?

2019年10月、消費税が8%から10%に引き上げられます。

この増税をきっかけに、高額な商品を今のうちに買っておこう!と考える方は多いでしょう。

高額な買い物となる家についても、増税前に買ってしまおうと思うのは当然です。

住宅購入で適用される消費税は引渡し日によって変わります。

引渡し日が2019年10月1日以前であれば消費税8%、以降になると消費税10%が適用されるということです。

実際に増税前と増税後の住宅価格(例3,000万円)を比較してみましょう。

  • 【消費税 8%】3,000万円×1.08= 3,240万円(税込)
  • 【消費税10%】3,000万円×1.10= 3,300万円(税込)

単純計算すると60万円の差額があり、増税前の方がお得ですね。

しかし実は増税後だからといって損をするわけでもないのです。

なぜなら消費税率引き上げに伴い、いくつかの支援策が出ているから。

  1. すまい給付金の拡充
  2. 贈与税の非課税
  3. 住宅ローン減税の期間延長
  4. 次世代ポイント制度

例えば、増税後はすまい給付金の対象枠や給付額が拡充します。

消費税8%では、対象の収入制限が510万円まででしたが、消費税10%からは775万円まで引き上げられることになりました。

また給付額については、最大50万円までとなっています。

出典:住宅関連税制とすまい給付金 – 国土交通省

すまい給付金の受給は新築住宅・中古住宅のどちらも対象であり、2019年6月までに引渡し・入居することが条件となっています。

他にも「住宅ローン減税の3年間期間延長」や「商品と交換できる次世代住宅ポイント制度」など、様々な優遇税制があります。

なかでも増税の恩恵を感じる税制は、贈与税の非課税枠でしょう。

消費税10%になると、贈与税の非課税枠は2500万円になります。さらに耐震・省エネに優れた住宅であれば3,000万円までなら贈与税を払わずに済むので、財産を基に家を買う予定がある方にとっては大きなメリットとなりますね。

オリンピック後に家を買うべき…は嘘!

2020年の東京オリンピック開催は目前、不動産価格の影響も気になるところですね。

たしかにオリンピック開催地付近のマンション価格は上昇しています。しかしその他のエリアは影響がないと考えられています。

つまり、住宅地に家を買うのであれば「気にしなくても大丈夫!」ということです。

そもそもなぜオリンピック前後で不動産価格が変動するのかと言うと、オリンピック開催に伴い競技会場の周辺が整備されたり、観光客の集客などで街全体が再開発されたりすることで、利便性に優れた地域へと変化するからです。

実際、オリンピックの競技会場付近である湾岸エリアには、タワーマンションなどの高層マンションが次々と立ち並び、不動産価格は高まっています。

しかし、それはあくまでマンションの話。

基本的に高層マンションが立ち並ぶエリアというのは、日照権などの問題から戸建ては立ちづらいです。そのため戸建てが建築されるような住宅エリアは、オリンピックの影響は考えにくいとされています。

下記は、住宅購入に際するオリンピックの影響について論じた論文の一説です。

2020年東京オリンピックの開催決定により,脚光を浴びているのが,東京ベイゾーンである。[…] マンション購入のニーズは,自用か賃貸用(投資用)のいずれかになるが,期待が先行し,既に価格が上昇し始めている。 2020年に向けて,この傾向は続くであろう。 それでは,東京ベイゾーン以外ではどうか。近接するエリアや神宮などでは,オリンピック人気のご利益を受けるところもあると思うが,東京23 区のその他のエリアでは,オリンピックによる影響は極めて限定的であると考えられる。その理由としては,住宅は“人が住む”場所であり,その快適性や利便性に影響を与える要因が,価格や賃料を形成する要因となる。オリンピックは,あくまでも合計30日間のイベントであり,そのこと自体が,東京の幅広い住宅エリアに影響を及ぼすとは考えにくい。

出典:オリンピックがもたらす不動産市場への影響 | 中山 善夫

よくオリンピック前は地価が高騰すると言われていますが、それは分譲マンションやタワーマンションの話であって、住宅地に建てる戸建てについてはあまり問題ではないでしょう。

ただマンション購入を検討しているのであれば、湾岸エリアなどオリンピックの影響で不動産価値が高まっているエリアもあるので注意してくださいね。

家を買う人は30代の年収600万円前後が多い

家を買うタイミングとして、年齢を基準にする方も多いでしょう。

住宅ローンを利用するとなると、現在の年齢から収入がなくなる定年退職までの年齢を考慮する必要があります。

では何歳ぐらいから家を買えば良いのでしょうか?

国土交通省の住宅取得動向調査によると、注文住宅取得者の平均年齢は39.5歳でした。

30歳代が最も多く48.1%を占めています。

出典:平成29年度住宅市場動向調査 | 国土交通省

例えば、30歳で家を買う場合、35年ローンを組むと完済時の年齢は65歳になります。ちょうど定年退職の年齢と同じくらいですね。

退職して仕事が無くなってしまうとローン返済が出来なくなってしまう可能性があるので、多くの人は退職年齢から逆算して支払いができる年齢、つまり30歳頃に家の購入を考えるようです。

住宅ローンの返済期間中は、支払いだけではなく老後資金や、子供がいる家庭ならば教育費などの貯蓄もしなければいけません。

ある程度の収入を確保しつつ、貯蓄と返済を同時にやりくりすることが理想的なプランとなるでしょう。

となると次の疑問は、いくら収入があればいいのか?ということ。

住宅取得の平均世帯年収は670万円です。

この数字を見て、「思ったより高いな…どうしよう。」と頭をひねる人も中にはいるでしょう。

しかし割合としてよく見ると、400万~600万円が33.2%を占めており、600万~800万円が28.3%を占める結果となっています。

出典:平成29年度住宅市場動向調査 | 国土交通省

つまり年収400万~800万円が、住宅購入の目安ということですね。

必ずしも年収600万円以上なければ家を買うことができないわけではないので、安心してくださいね。

ただし家を買うのであれば、最低でも年収400万円はあった方が良いでしょう。

年収は住宅ローンの審査基準にもなります。年収によってローンの借入可能額が変わってくるので無視できないところですね。

家を買うにはいくらかかる?住宅購入の費用

ここでは、気になる住宅購入の費用について解説していきましょう。

住宅購入価格は3000万円~3500万円が相場とされています。

初めて家を買おうとした時、住宅情報誌や広告チラシに書かれている「家の価格=住宅購入にかかる費用」と考えている方が中にはいるかもしれませんね。

実は広告チラシに書かれている価格は、住宅購入にかかる費用の一部。実際はそれ以上かかることになりますよ。

内訳としては、以下3つを合わせた金額が基本的な住宅価格となります。

  1. 建物代
  2. 土地代
  3. 建築工事費

広告チラシに掲載している金額は、これらが含まれた価格であることがほとんどです。

ただし上記にプラスして、税金や手数料、保険料などの「諸費用」がかかります。

重要なのは、この諸費用の部分。

諸費用を見落として家を買ってしまうと、ローン返済プランが狂ってしまい、後々苦しむことになりかねません。

家を買うのなら、買う時にかかる費用だけではなく、買った後の費用もしっかりと予算立てしておく必要があるでしょう。

国土交通省の調査によると、初めて家を買う場合の平均購入資金は4,082万円

うち2割は自己資金、8割は住宅ローンの利用で資金調達しているとのこと。(参考:平成29年度住宅市場動向調査 | 国土交通省

2割と言っても800万円ほどですから、簡単に用意できる額ではないですよね。

それでも「すぐに家を買いたい!」という方がいるかもしれません。

自己資金や頭金無しでも家を買うことはできるのでしょうか?

頭金なしで家は買える?家を買うのに必要な資金

頭金がなくても家を購入することは可能です。

ただし頭金がないと住宅ローンの借入金額が増えるため、金利分を多く負担しなくてはならず、最終的に支払う金額が増えることになるのです。

そのため頭金は予算額の20%を目安にすると良いでしょう。

頭金が多ければ多いほどローン返済額は少なくて済みますので、家を買うのならフルローンではなく2割程度の頭金を用意してからにしましょう。

持ち家 vs 賃貸 ~どちらがお得?

さて、ここまで家を買うことで様々な税制優遇があると記しましたが、それでも住宅購入は高い買い物であることに違いありませんね。

長期的な視点で考えた時に、賃貸で暮らす場合と持ち家で暮らす場合とでは、費用の面でどちらがお得なのでしょうか?

結論から言うと、若干持ち家の方がお得となります。

しかし正直あまり差はないと言っても良いでしょう。

なぜなら金銭的に違いが出るのはローン返済後、つまり退職後だからです。

持ち家であっても、返済期間や金利によって、月々の支払い額を賃料と同程度の金額に調整することが可能です。

例えば、賃料として月々12万円の支払いがあると仮定しましょう。

賃貸ではなく持ち家を手に入れた場合、住宅ローン返済額を8万円、固定資産税や修繕積立費などの諸費用を4万円にすることで、月々の支払いを賃貸と同額の12万円にすることができます。

このように工夫次第では、持ち家も賃貸と同程度の支払いで済むということですね。

持ち家は住宅ローンさえ完済してしまえば、住居費である8万円の出費はなくなるので、総合的な支出は賃貸よりも安く抑えられるでしょう。

ただし持ち家の場合、一度住宅ローンをスタートさせてしまうと、完済するまで月々の支払額が固定化されます。

その点、賃貸は経済的に厳しくなったら賃料の安い物件に引っ越すなどして、月々の支払額を変えられるメリットがあります。また家族構成によって住環境を変えることも容易いですね。

以上のことからも、持ち家か賃貸かは費用面で比較するよりも、特性やライフプランで比較することをおすすめします。

ちなみに持ち家とは戸建てのことだけではありません。分譲マンションを購入したのであれば、それも持ち家として財産になります。

もしマンションでの生活が気に入っているのであれば、分譲マンションを購入するという手もありますね。

また戸建ての場合、新築か中古かでも価格が大きく異なります。

中古住宅は安いがリフォーム費がかかる

新築住宅か中古住宅かで迷ったら、ローコスト住宅も検討してみて下さい。

どんなに頑丈につくられた建物でも、経過年数が経てば劣化するものです。

中古住宅を安く購入できるのも、経年劣化によって建物の価値がほとんどない状態だから。

「新築は高く手を出せないけれど、中古住宅なら!」と安易に購入してしまうと、購入後にリフォーム代がかさんで高額な出費となることもあるので注意しましょう。

結果的に新築ローコスト住宅を買うのと同じ金額になる可能性もありますよ。

中古住宅を買う場合は、しっかりと建物の状況を調査してから購入するようにしましょう。

家と車、どっちが先か迷ったら「家」を買う

家を買うほどではありませんが、大きな買い物として「車」の購入がありますね。

新しい家族ができたり、子どもが独立したり、家族構成の変化をきっかけとして、住宅購入と同時期に車が必要となるケースも少なくはないでしょう。

ネット上では、下記のような書き込みを見つけました。

家を買うか、車を買うかで悩んでいます。
現在0歳の子どもが1人いる20代後半の夫婦です。地域柄、家を建てて一人前という風習があり、さらに車がないと生活できない田舎に住んでいます。

現在、マイホーム用に積み立てた貯金が500万あります。私はこれを頭金にして家を購入したいと考えていますが、主人は先に車を買い替えたいようです。

家は3500万、車は300万程度かかります。
優先順位としてはどちらを先に買うべきだと思いますか?

出典:Yahoo!知恵袋

相談者は先に家を買うか、車を買うかで迷っているようです。

ただライフプランの中で家を買うことが既に決まっているのであれば、先に「家」を購入することをおすすめします。

なぜなら住宅ローンの金利は優遇されやすく、返済期間も長いからです。

これまで貯めた頭金を車の購入に充ててしまうと、もう一度資金を積み立てる必要がありますね。そうなると家の購入時期がどんどん遅れて、長期ローンが組めなくなってしまう可能性が出てきてしまいます。

また、車を買うと車検代や駐車場代などの維持費がかかることも忘れてはいけません。

維持費がかかると固定出費を増やすことになるので、資金が貯まりづらくなり、マイホーム購入が先延ばしされてしまう心配も出てきます。

住宅ローンには減税措置もあるので、返済プランをしっかりと立てていれば、ローンを返済しながらでも車を購入することは可能でしょう。

家と車、優先順位をどちらにするか、しっかりと家族間で話し合って決められると良いですね。

転勤することになったらどうすればいい?

転勤で家を離れることになると、住宅ローン減税を受けられなくなります。

ただし夫が単身赴任で、家族がそのまま家に残って暮らすのであれば問題はありません。

基本的に住宅ローンを完済していない住宅は貸し出しすることができないので、もし家族全員で転勤先に引っ越すとなると、持ち家は空き家状態となるでしょう。

その間は住宅ローンを受けられませんが、購入後13年以内に持ち家に戻って再び住み始めるのであれば、残りの期間の住宅ローン減税を受けることができます。

ちなみにフラット35に加入している場合は、転勤中の家の貸し出しが可能です。そのため転勤先でも家賃収入を得ながら住宅ローンを返済することができますよ。

転勤が予想される家族は、住宅ローンをフラット35にすることをおすすめします!

家を買うタイミングが解らなけらば、FPに相談してみよう!

あなたはフィナンシャルプランナー(FP)というものをご存知でしょうか?

フィナンシャルプランナーとは、ライフプランに合わせて長期的な資金計画を立案してくれる人のことです。お金についての幅広い知識を備えているので、住宅ローンだけではなく保険のことなど、あらゆる点からどの選択が一番良いかを提案してくれます。

住宅ローンを組むとなると、20~35年ほど長い返済が続くことになります。一度返済が始まると、その後は簡単にプラン変更することは難しいでしょう。

そのため、きちんと将来を見据えた返済計画が重要になってきます。

もし家を買うタイミングが決めきれずに悩んでいるのであれば、FPに相談したり、セミナーや勉強会などに参加したりして、知識を深めてから家を買うべきかを決断すると良いですよ♪

まとめ

家を買うべきかは、ライフプランによって選択すると良いでしょう。

確かに現在は低金利で税制優遇も多いですが、住宅ローンは約35年という長い期間を有するもの。その間にどう変化するかは、経済状況よりも各家庭の展開の方が予想しやすく、より現実的なプランとなるでしょう。

増税前だからとはいえ焦って家を購入することがないように、しっかりと住宅購入の知識を深めてから、家を買う最適なタイミングを見極めましょう!

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