家買うのに必要な年収は?失敗しないローンの目安

<記事の情報は、2021年7月1日時点のものです>

家を買うときに気になるのが、自分の年収で家が買えるのか、そしてどのくらいの家を買うことができるかというところですよね。

自分の理想の家を追求してようやく見つけたとしても、予算的に手がとどかない物件だったり、購入後住宅ローンの返済が厳しくなり、生活ができない状態になる可能性もあります。

特に住宅ローンの返済は一生涯ついてまわるのでとても重要です。

つまり家を購入する前に将来の暮らしを考えて資金計画をたて、それに沿った家選びをすることが大切になります。

こちらでは家を買うときの目安になる年収や、失敗しない住宅ローンの借り方について説明していきます。

家を買う予定の方、今家選びをしている方はこちらで目安の年収や住宅ローンを学んで、賢く失敗しない家を買いましょう。

また、解説に入る前に家づくりを失敗させない為に、1番重要なことをお伝えさせて下さい。

マイホーム計画を立てる際に、まずはじめに絶対にしておくべきことがあります。

それはお住いの地域に対応している、住宅メーカーからカタログを取り寄せてしまうこと。

家を建てようとする人が良くやってしまう失敗として、情報集めよりも先にモデルハウスや住宅展示場に足を運んでしまうことがあげられます。

「とりあえず行ってみよう!」と気軽に参加した住宅展示場で、自分の理想に近い(と思い込んでいる)家を見つけ、そのまま営業マンの勢いに流されて契約まで進んでしまう人も少なくありません。

もっと安くてもっと条件にあった住宅メーカーがあったかもしれないのに、モデルハウスを見たことで気持ちが高まってしまい、十分な比較・検討をせずに決めてしまう人は本当に多いです。

マイホームは人生の中でもっとも高い買い物であり、一生の付き合いになるわけですから、軽い気持ちで住宅メーカーを決めるのは絶対にやめましょう。

とはいえ、自力で0から住宅メーカーの情報や資料を集めるのは面倒ですし、そもそもどうやって情報収集すればいいのか分からない人も多いはず。

そこでおすすめしたいのが、東証一部上場企業のリクルートが運営する「SUUMO」と、LIFULLが運営する「LIFULL HOME'S」の一括資料請求サービスです。

(SUUMOは工務店、LIFULL HOME'Sはハウスメーカーの情報を中心に取り寄せられます。)

家を建てる予定のエリアや希望の条件を入力するだけで、簡単に条件にあったハウスメーカーや工務店がピックアップされまとめて資料請求できます。

何社から資料を取り寄せても無料ですし、少しでも気になった住宅メーカーからすべて資料を取り寄せておくことで、住宅メーカーごとの違いや特徴が次第に分かってきます。

最初は検討もしていなかったハウスメーカーや工務店の中から、予算や理想にぴったりの会社が見つかったという人はとても多いです。

偏見で住宅メーカーを絞り込まず、幅広い視野で情報を集めることで、結果として後悔しない納得のいくマイホームづくりが実現できます。

ぜひ参考にしてみてください。

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それではここから、ハウスメーカーランキングについて、詳しく解説をしていきます。

もくじ

家買うのに必要な年収はいくら?

家を購入するときに必要な年収に絶対的な金額はありません。

なぜなら家の種類や価格によって、たとえ年収が低くても買うことができる方法はたくさんあるからです。

しかし家を買うときに適正な年収というのはあります。

まずはこちらで家を買うときにはどのくらいの費用が相場なのか、そして諸費用含めてどのくらいのお金が必要なのかをお伝えしていきます。

家買うのに必要な費用はどのくらい必要?住宅価格の相場は?

家を買うといっても物件種類や地域によって住宅価格はばらばらです。

「じゃあどのぐらいが相場なの?」

「大体どのくらいのお金が必要なの?」

このように家を買うときの目安になる相場を知りたいという人も多いですよね。

こちらでは首都圏エリア、東海エリア、近畿エリア、その他の注文住宅、中古住宅、建売住宅の相場価格をみていきましょう。

注文住宅 建売住宅 中古住宅
首都圏 4,774万円 3,833万円 2,991万円
近畿圏 4,227万円 3,259万円 2,197万円
東海圏 4,106万円 2,976万円 2,132万円
その他の地域 3,762万円 2,794万円 2,019万円
全国平均 4,112万円 3,442万円 2,473万円

注文住宅を首都圏で買うときは平均で4,774万円となっていますが、郊外エリアや全国平均で価格をみると4,000万円前後で推移していることがわかります。

また、建売住宅の場合は郊外エリアであれば3,000万円前後が相場となっており、注文住宅と比べて手頃な価格となっていますね。

中古住宅は首都圏でも3,000万円、その他のエリアだと2,000万円前後が平均価格となっています。

エリアと物件種別によって、家を買うのに必要な資金は大きく変わってきます。

家買う時に必要となる諸費用はいくら?

家を買う時には物件価格だけではなく、諸費用も含めたトータルの予算を考えなければいけません。

  • 家を買う時には本体価格とは別に諸費用がかかる
  • 諸費用は物件価格の5%から8%ほど
  • 諸費用と本体価格を含めたトータルの予算を考える

例えば物件価格が3,000万円だとしても、3,000万円では当然買うことはできません。

なぜなら登記費用や住宅ローンにかかる費用、不動産売買にかかる仲介手数料など様々な諸費用がかかるからです。

諸費用はケースによって異なりますが、大体物件価格の5%から8%です。

つまり3,000万円の家であれば150万円~250万円くらいは諸費用としてかかる計算になります。

家を買う前に必ず諸費用も含めた金額を把握しておき、それが予算に収まるかを確認する必要があります。

家の価格を年収から決める方法

家を買うときに気になるのが自分の年収と家の価格の関係ですよね。

「自分の年収で家が買えるの?」

「自分の年収だとどのくらいの価格が相場なのかな?」

このように自分の年収でどのくらいの家が買えるのか、そして無理のない金額はどのくらいなのか気になりますよね。

こちらでは家の価格をどのように決めればいいのかお伝えしていきます。

家買う時の価格は年収の5倍が目安?

家を買うときの価格は年収の5倍が目安といわれていました。

しかしこれは今現在あまり参考になりません。

  • 年収の5倍や6倍という目安は今から30年ほど前に生まれた
  • 年収だけではなく保有している金融資産が大事

よく不動産会社が年収の5倍が目安と口にしますが、それをうのみにしてしまうのは危険です。

なぜなら年収の5倍や6倍の価格でも、住宅ローンを組んで返済できなくなってしまう人がいるからです。

同じ年収の世帯でも貯蓄していて金融資産がある世帯と、そうでない世帯では資産背景が大きく違います。

また、子供が4人いる家庭と子供がいない家庭では支出の額があきらかに違いますよね。

つまり年収の5倍や6倍でも住宅ローンが返済できる家庭とそうでない家庭にわかれてしまうのです。

そうすると年収から家を買う値段を決めるのではなく、住宅ローン金額から考えるのがより安全な方法となります。

家買う場合の価格は年収ではなく住宅ローン金額で決める!

家を買う時の物件価格は住宅ローン金額から決めるのが安全です。

  • 住宅ローンの返済ができるかが一番重要
  • 住宅ローンの返済額から逆算して借入金額を求める
  • 住宅ローン借入金額から家の価格を決定

家を買うときに一番怖いのは住宅ローンが返済できなくなってしまうことです。

つまり住宅ローンが無理なく返済できるようであれば、それこそが適正な住宅価格となるのです。

方法としてはまず無理なく返済できる月々返済額を見極め、そのあとに返済額に基づき借入金額を算出します。

そして住宅ローンの借入額に見合った住宅価格を選ぶという方法です。

無理のない返済額から住宅価格を決めれば、住宅ローン返済で苦しくなることがなくなるので、安心して家を買うことができます。

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年収別家買うときの住宅ローン目安!

家を買うときに重要となるのが住宅ローンの借入額です。

無理のない住宅ローン返済額を決めるためには、無理のない返済額を設定する必要があります。

そこで指標となるのが返済比率です。

返済比率とは年間の返済額÷年収×100で算出された指標のことですが、無理のない比率は25%以下といわれています。

例えば年間返済額が100万円で年収が400万円の場合は返済比率25%です。

こちらでは年収ごとに目安となる住宅ローン借入額を検証していきます。

住宅ローンは固定金利1.4%で35年組んだ場合でシミュレーションした場合です。

年収300万円の場合

年間返済額目安 75万円
月々の返済額 6.2万円
借入金額 2,074万円

年収300万円の場合、返済比率25%で計算すると無理のない年間返済額が75万円になります。

そこから月々の返済額を算出すると6.2万円となりますね。

月々6.2万円の返済額となる借入金額は2,074万円なので、無理のない借入金額は2,074万円となるのです。

首都圏ではなく郊外エリアであれば2,000万円を切る新築建売住宅は多くあり、中古戸建では1,000万円代も多く見つけることができます。

年収400万円の場合

年間返済額目安 100万円
月々の返済額 8.3万円
借入金額 2,754万円

年収400万円の場合は年間返済額の目安が100万円となるので、無理のない月々返済額は8.3万円となります。

そこから算出した借入金額は2,754万円となります。

首都圏エリアの中古戸建や郊外エリアの新築建売住宅であれば3,000万円以下で多くの物件を探すことができ、特に建売住宅では4LDKや5LDKなど広い庭付きのものを見つけることもできますね。

年収500万円の場合

年間返済額目安 125万円
月々の返済額 10.4万円
借入金額 3,451万円

年収500万円の場合の年間返済額目安は125万円となり、月々に目安は10.4万円となります。

返済額から算出した借入金額は3,451万円です。

首都圏エリアの建売住宅を買うことは可能ですし、郊外エリアでは車2台とめられるような広くて大きな建売住宅を買うことも可能です。

年収600万円の場合

年間返済額目安 150万円
月々の返済額 12.5万円
借入金額 4,148万円

年収600万円の場合の年間返済額目安は150万円なので、無理のない月々返済額は12.5万円になります。

借入金額は4,148万円が目安です。

首都圏での建売住宅や、郊外エリアであれば注文住宅も購入可能な金額です。

年収800万円の場合

年間返済額目安 200万円
月々の返済額 16.6万円
借入金額 5,509万円

年収800万円の場合は年間返済額目安が200万円なので、月々の返済額目安は16.6万円となります。

返済額から算出した借入金額は5,509万円です。

首都圏で注文住宅を買うことも可能となります。

年収1,000万円の場合

年間返済額目安 250万円
月々の返済額 20.8万円
借入金額 6,903万円

年収1,000万円の場合の年間返済額目安は250万円なので、月々返済は20.8万円が目安となります。

返済額からの算出した借入金額は6,903万円が目安です。

東京都内で新築戸建てを買うこともできますし、新築マンションも購入できる予算となります。

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年収が低くても家は買える?

年収に自信がなく、家を買うことに不安があるという人も多くいます。

「年収が低いけど、本当に家を買っても大丈夫?」

「どんな家を買えばいいの?」

このように年収が低いことから家選びに悩むという人でも、買う家の種類を変えることで無理のない家選びをすることができます。

こちらでは年収が低くても買える家をご紹介していきます。

新築建売戸建を選ぶ

絶対に新築戸建てがいいけど、注文住宅は高くて厳しいという方におすすめなのが新築建売住宅です。

  • 注文住宅の6割から7割の価格で買うことができる
  • 昔に比べて品質の向上が著しい
  • 仲介手数料を無料にできる

注文住宅と比べて建売住宅の価格は安く、6割から7割の価格で買うことができます。

品質を心配する人もいますが、今建売住宅の品質は昔にくらべて大きく向上しているのです。

制度改正や耐震基準の見直しなどにより、建売住宅の品質は年々高くなっています。

また、建売住宅であれば住宅購入時の仲介手数料を無料にすることもできます。

仲介手数料は時に100万円を超える大きな金額ですが、建売住宅であれば仲介手数料無料の不動産会社に依頼することでその分の費用を浮かせることも可能です。

建売住宅は、年収が低くて心配だけどどうしても新築一戸建てがほしいという人に選ばれています。

ローコスト住宅で格安の新築を

新築一戸建てがいいけど、自分の好きなデザインや仕様がいいという方におすすめなのがローコスト住宅です。

  • 自分の家を格安で建てることができる
  • 建売と同じくらいの値段で注文住宅が建てられる

ローコスト住宅はハウスメーカーや工務店などが格安で建てる一戸建てのことです。

1,000万円ほどで建物を建ててくれるところもあるので、安い土地を買うことができれば予算を大きく抑えたうえで新築一戸建てを手に入れることができます。

建売住宅のようにすべて決められた住宅に住むのではなく、自分好みの家に安く住みたいという人におすすめの住宅です。

中古住宅という選択肢も

戸建がほしいけどとにかく安いのがいいという人には中古住宅という選択肢もあります。

  • 新築に比べて価格が5割から6割程度
  • リノベーションすれば新築同様に暮らせる

中古住宅は新築に比べて価格が非常に安く、年収が低くて予算が心配という人でも手が届きやすい住宅です。

中古でも品質のいい物件を手に入れることはでき、リノベーションすれば新築同様に暮らすことも十分可能です。

ただし中古住宅は良質な物件とよくない物件が混ざっているので、購入前に不動産会社と一緒になって見極める必要があります。

頭金なしでも家買うことはできる?

家を買うときに必要とされるのが頭金ですが、何百万円もの頭金を現金で用意するのが難しいという人もいます。

しかし現在頭金がなくても家を買うことはできますし、諸費用こみの住宅ローンを利用することも可能です。

こちらで頭金なしでどのように家を買うのか、その方法についてお伝えします。

頭金2割説は昔の話

家を買う時に頭金が2割必要というのは過去の話です。

現在は頭金がなくても家を買うことができます。

  • 頭金2割説は住宅金融公庫の融資上限から生まれた
  • 新築マンションの原価が8割

頭金2割説のもとになったといわれる理由の1つが住宅金融公庫(現住宅金融支援機構)の融資上限が昔物件価格の8割だったことです。

そのため残りの2割を用意しなくてはならず、頭金として2割用意することが浸透していったといわれています。

もう一つの理由が新築マンションの原価が8割しかないということです。

2割はデベロッパーの利益になり、物件の資産価値は8割しかないといわれており、住宅ローンを10割で組んでしまうと債務超過になってしまうということから、頭金を2割用意しておくべきと考えるようになりました。

いずれにせよ現在は頭金なしでも住宅ローンを組んで住宅を買うことができます。

頭金込みのフルローンという手段

頭金なしですべてを住宅ローンで借入する方法が、フルローンを使う方法です。

  • フルローンは物件価格を全部住宅ローンで借入することができる

フルローンを利用することで、頭金が用意できなくても住宅ローンを組んで家を買うことができるのです。

フルローンは現在ほとんどの銀行で利用することができるので、金融機関を選ばなくても利用することができます。

諸費用も全部含めるオーバーローンを利用することもできる

頭金なしとあわせて、諸費用分の現金を用意するのが難しいという人にはオーバーローンを利用する方法もあります。

  • 頭金、諸費用すべてを含めた住宅ローン

オーバーローンを使えば頭金分も、かかる諸費用分もすべてを住宅ローンでまかなうことができます。

ただし現金が全く必要ないというわけではありません。

なぜなら不動産契約時には必ず手付金という現金を売主に支払わなければならないからです。

手付金もかかる諸費用なのでオーバーローンに含めることはできるのですが、不動産契約時にはまだ住宅ローンのお金が振り込まれません。

そのため一時的に立て替えて現金で支払わなければならないのです。

フルローンやオーバーローンを利用したとしても必ず現金は必要となるので覚えておきましょう。

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実際に年収別で家を買った人の体験談

実際に年収別で家を買った人たちはどのようなメリットやデメリットを感じているのでしょうか。

こちらで実際の体験談を聞いて、今後自分が家を買う時の参考にしましょう。

年収300万円~400万円の場合

年収300万円~400万円で家を購入した人の体験談がこちらです。

  • 家族と一緒に過ごせるリビングなどの住環境を重視した。予算は無理なく返済ができる金額でローンを組むことにした
  • 毎月お金が不安にならないような金額を営業担当者と決めた
  • 地盤補強工事が必要になり数十万円かかった。住宅業者は有名なところを選ぶのをおすすめしたいです

急な出費が発生してしまうと、予算を超えてしまうこともあります。

事前にかかる費用をすべて不動産業者から聞いておき、資金計画をたてる必要がありますね。

また、毎月の返済に無理がないかどうかを不動産会社の営業担当者と入念に確認するのもおすすめです。

年収400万円~500万円の場合

年収400万円~500万円で家を購入した人の体験談がこちらです。

  • 予算を3,000万円以内と決めていたので、耐震性や住宅資材の安全性なども確認した
  • 自分で選びたかったので注文住宅にしたけど、自分の理想を叶えることができた
  • 駅から少し歩くけど、新築一戸建てを買えたことに満足

予算としては3,000万円前後で購入した人が多く、郊外エリアで注文住宅や、広い建売住宅を購入する人が多くみられました。

年収500万円~600万円の場合

年収500万円~600万円で家を購入した人の体験談がこちらです。

  • マイホームの金額やローンの返済金額は無理のない金額設定にした
  • 不動産会社や営業担当の雰囲気が自分たちに合っているか見極めた。耐震には気を付けた
  • 購入のためにお金を貯めるなら早めに購入して返済したほうがいい

住宅ローンや資金面についてよく資金計画をたてて、将来のリスクを減らそうとしている人が多くみられました。

頭金を貯めるよりも早く住宅ローンを組んで返済をスタートするほうが、将来的にはお得になるケースもあります。

住宅ローンを借入するときには借入可能額ではなく返済可能な額を

住宅ローンを借入するときに借入可能額を基準に借入してしまう人がいますが、それは間違いです。

「銀行が借入可能といっているから問題ないでしょう。」

「できるだけ借りといた方がお得だ。」

このように借入可能額目いっぱいに借入をしてしまうと、将来住宅ローンの返済で息詰まってしまう可能性が高くなります。

こちらではなぜ借入可能額を基準にしてはいけないのかをご説明していきます。

借入可能額で借りると危険

借入可能額とは単純に銀行が定める返済比率内に収まっている金額です。

銀行の返済比率の基準は30%~40%と実は高い指標となっています。

つまり銀行の返済比率の基準を満たした借入可能額で組んだとしても、住宅ローンの返済が無理なくできる金額ではないのです。

そのため安易に借入可能額を基準にしてしまうのは危険です。

返済可能な額と借り入れ可能額の違い

無理なく返済できる住宅ローン金額と、借入可能額がどのくらい違うのか検証してみます。

例えば返済比率が25%のときと35%の時でどのくらい返済金額が変わってしまうのでしょうか。

年収500万円の人が固定金利1.4%で35年組んだときを比較してみます。

返済比率 25% 35%
月々返済額 10.4万円 14.5万円
借入金額 3,451万円 4,812万円
総支払額 4,368万円 6,090万円

例えば返済比率が10%違うだけで、月々の返済額は大きく変わってきます。

もし安易に借入可能額目いっぱいで住宅ローンを組んでしまうと、お子さんが成長して教育費がかかるようになってから月々の返済金額に耐えられなくなってしまう可能性があるのです。

銀行は審査時に独自の審査金利4%を使って返済比率を算出する場合もあるので、すべてが上記のような結果となるわけではありませんが、それでも借入可能額目いっぱい借入してしまうのはリスクが高くなります。

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家買うときの住宅ローン設定で気を付けるべき点3つ

家を買うときの住宅ローン設定はとても大事です。

なぜなら住宅ローンとは完済するまでの30年近い期間向き合っていくからです。

こちらで住宅ローン設定時に気を付けるべき点を3つお伝えしますので、家を買う時の参考にして賢い住宅ローン設定をしましょう。

借入期間と完済時期には要注意!

借入期間を安易に35年としてしまうのにも注意が必要です。

  • 借入期間が退職時までかかってしまうと危険
  • 年金生活で住宅ローン返済は苦しい

例えば35歳の人が35年ローンを組むと、完済時期は70歳になります。

つまり65歳で退職したあとの年金生活でも住宅ローンを返済しなければならないのです。

高齢夫婦の手取り年金収入は約19万円、それに対して平均的な生活費は24万円とすでに赤字となっています。

住宅ローンの期間を長くすることで月々の返済金額は減りますが、退職前に完済できるような設定をしておくことが大事です。

変動金利と固定金利はメリット・デメリットを理解する

変動金利は安いからといって安易に変動金利にしてしまうのも注意しましょう。

なぜなら変動金利も固定金利もそれぞれにメリットとデメリットがあり、各家庭によってどちらが適しているか違うからです。

変動金利のメリットやデメリット

  • 金利が安いので月々返済額が低い
  • 支払う利息が少ない
  • ただし将来的に金利が上昇する可能性がある
  • 金利が上昇すると月々の返済額も上昇する

金利がとにかく安いので、月々の返済額や総支払額の負担を減らすことができるのが最大のメリットです。

しかし将来的に金利が変わる可能性があり、もし金利が上昇すると月々の返済額も高くなってしまうのです。

お子さんの教育費が高くなってきたところに、住宅ローンの返済額が高くなってしまうと家計への負担はとても大きいですよね。

将来的なリスクが発生してしまうというのがデメリットです。

固定金利のメリット・デメリット

  • 金利が変わらないので、月々の返済金額が変わらない
  • 資金計画通りにすすめることができる
  • 金利が変動金利に比べて高いので、月々返済と総支払額が高い

将来金利が変わることがないので、借入当初にたてた資金計画通りに返済を進めることができるのが最大のメリットです。

しかし変動金利に比べて金利が高いため、月々返済額や総支払額が高くなってしまう可能性があります。

とにかく今の返済を抑えたいという人は変動金利がおすすめですが、将来的なリスクをとりたくないという人には固定金利がおすすめです。

中長期的なライフプランをよく考慮する

住宅ローンを組むときに中長期的な視野をもって資金計画を立てることが大事です。

  • 将来的なライフイベントを考慮する
  • 現在の収支と将来の収支は異なる

ライフイベントとしてはお子さんが生まれる、お子さんの入学、一人暮らしや留学、車の購入など様々なシーンで大きなお金が必要となります。

また、お子さんが習い事をするようであれば月々の支出もさらに増えることになりますね。

現在の収支で返済できる金額と、将来的に支出が増えたときに耐えられる金額は別物です。

もちろん会社の給与が上がる、昇進することが見込めるのであればいいのですが、支出が増えても無理なく返済できる資金計画を立ててから住宅ローンを設定することが大切です。

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まとめ

年収が低くても家を買う方法はたくさんあります。

買う家のタイプを選ぶことや、フルローンやオーバーローンを利用するなど様々な方法で家を買うことができる時代です。

ただし大切なのは将来的に無理のない住宅ローンを組んで、家を買うことです。

今現在だけを考えるのではなく、中長期的な視野をもって、安全に暮らせる資金計画を立て、それにもとづいた住宅ローンを組むことが一番大切となります。

無理のない返済計画で、安心した暮らしを実現しましょう。

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