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新築の家の購入は、人生におけるもっとも高い買い物といえます。そのため、、新築の家を一件購入するのに、どれくらいの費用がかかるのか気になる方は多いのではないでしょうか。
新築の購入費用は坪単価で決定しますが、費用相場はあらゆる要因によって差が出るため、自分に適切な物件の選定に向けて、環境や状況別における費用感を把握することが大切です。本記事では新築の家を建てる際の費用相場を環境や状況別で紹介します。新築物件の購入に悩んでいる方は、購入するかどうかの判断材料にしてみてください。
また、解説に入る前に家づくりを失敗させないために1番重要なことをお伝えします。
それは、1番最初にマイホーム建設予定に対応している住宅メーカーからカタログを取り寄せてしまうこと。
これから30年、40年と生活をするマイホーム。絶対に失敗するわけにはいきません。
家を建てようとする人がよくやってしまう大きな失敗が、情報集めよりも先に住宅展示場やイベントに足を運んでしまうこと。
「とりあえず行ってみよう！」と気軽に参加した住宅展示場で、自分の理想に近い（と思い込んでしまった）家を見つけ、営業マンの勢いに流され契約まで進んでしまう人がかなり多いのです。 
はっきり言って、こうなってしまうと高確率で理想の家は建てられません。
もっと安くてもっと条件にあった住宅メーカーがあったかもしれないのに、モデルハウスを見ただけで気持ちが高まり契約すると、何百万円、場合によっては1,000万円以上の大きな損をしてしまうことになるのです。
マイホームは人生の中でもっとも高い買い物。 一生の付き合いになるわけですから、しっかりと情報収集せずに住宅メーカーを決めるのは絶対にやめて下さい。
「情報収集しすぎ」と家族や友人に言われるくらいで丁度良いのです。
とはいえ、自力で0から住宅メーカーの情報や資料を集めるのは面倒ですし、そもそもどうやって情報収集すればいいのか分からない人も多いでしょう。
そこでおすすめしたいのがリクルートが運営する、「SUUMOの無料カタログ一括取り寄せ」（工務店中心） そしてNTTデータグループが運営している、「家づくりのとびら」（ハウスメーカー中心）
家を建てる予定のエリアや希望条件を入力するだけで、条件にあったハウスメーカーや工務店がピックアップされ、まとめて簡単に無料でカタログを取り寄せられます。
SUUMOはポータルサイトのネットワークを活かし、全国の工務店をカバー。 NTTデータグループは、老舗大手の信用を活かし、ハウスメーカー中心。
メーカーごとの強みや特徴が分かりますし、複数社で価格を競わせることで全く同じ品質の家でも400万.500万円と違いが出ることさえあります。 
また、どちらの会社も共に日本を代表するプライム上場企業グループが厳しい審査をしているのも大きなメリット。
厳しい審査に通った優良住宅メーカーのみ掲載が許されているので、悪質な会社に騙されたりしつこい悪質営業をされることもありません。
後から取り返しのつかない後悔をしないよう、家を建てるときには面倒くさがらず1社でも多くのカタログを取り寄せてしまうことをおすすめします。
それでは、本文の解説をしていきます。
もくじ
【エリア別】新築の家を建てる際の費用相場はいくら？
エリアごとに販売金額は大きく異なります。土地を含む場合と、含まない場合とで相場は大きく変化するため、選択ミスをしないよう把握しておきましょう。ここでは、エリア別における費用相場について紹介します。
土地ありの場合
土地付きの注文住宅の費用相場は4,247万円と結果が出ており、人が集まる首都圏だと4,993万円ということが明らかになっています。したがって、4,300万円ほど支払える財力があるのであれば、土付きの新築物件を購入することができます。ただし、頭金として平均447万円を支払っているデータがあるため、これから新築物件の購入を検討している方は447万円を現金一括で支払えるよう準備しておくと良いでしょう。
土地なしの場合
土地なし新築物件の費用相場は3,494万円とされており、首都圏の場合だと3,915万円が相場となっています。また、頭金としては283万円が相場となっており、土地付きの物件購入と比較すると安めの金額となっています。
【会社別】新築の家を建てる際の費用相場を比較！
家を販売する会社によっても、費用相場は異なります。適切な金額で新築の家を購入するためにも、会社ごとの相場を把握することが大切です。ここでは、新築の家を建てる際の費用相場を会社別で解説します。
ハウスメーカーに依頼する場合
ハウスメーカーに新築の建設を依頼する場合の坪単価の相場は、安価である企業だと25万円から、高額な企業だと70万円ほどです。ハウスメーカーは会社の規模が大きいため、低予算での大量生産を得意としています。
しかし、宣伝費に多くのコストを使用するため、新築の建設にかかる費用相場は高いケースも見受けられます。大手企業であるため、サービスの品質には期待できますが、企業によってはコストの負担が大きい場合もあるため注意が必要です。「多少割高でもいいから品質の良いサービス提供を受けたい」という方にハウスメーカーでの新築物件の購入をおすすめします。
工務店に依頼する場合
定められた範囲内で家を建てる工務店に建設を依頼する場合、費用相場は1坪30〜50万円ほどです。工務店は比較的規模の小さい会社であるため、広告費にかけるコストが少なく、新築の家を建てるための金額設定が低い傾向にあります。また、個人の要求にも柔軟に対応してもらえるため、予算内であれば自分の要求を実現することができます。
パワービルダーに依頼する場合
パワービルダーはハウスメーカーと工務店の中間に位置する規模の企業を意味します。大手企業ほど規模は大きくないため、お手頃な価格で新築の家を購入できる特徴があります。
また、建売物件の場合、価格の交渉も可能です。特に売れ残っている家は通常よりも安価で販売してもらえる可能性が高いため交渉してみると良いでしょう。ただし、過度な要求には答えてくれないため、交渉内容は適切な内容であることが大切です。
理想のマイホームを建てるために、一社だけに資料請求をするのではなく、まずは一括資料請求して、どのハウスメーカーが自分にピッタリか見比べ、慎重に選びましょう。
【素材別】新築の家を建てる際の費用相場を比較！
建物は素材によって頑丈さや快適さが大きく異なります。個人によってどの素材の家に住みたいのか異なるうえ、費用感にも違いがあるため、それぞれの素材における費用相場を以下で解説します。
木造で新築の家を建てる場合
木造建築の費用相場は1平方メートルあたり17万円であり、坪単価で表すと56.1万円です。ほかの素材と比較して価格は安い傾向にありますが、木造建築は鉄筋コンクリートよりも老朽化の進みが早いため、修繕費が重なってしまうリスクがあります。
しかし、木造建築ならではの雰囲気や居心地の良さが好きな方には、最適の物件といえます。価格も比較的安いため、コストをおさえたい方にもおすすめの物件です。
鉄筋コンクリート造で新築の家を建てる場合
鉄筋コンクリート造で家を建設する場合、費用相場は1平方メートルあたり27万円であり、坪単価で表すと89.1万円です。鉄筋コンクリート造で建設された建物は物件価格が高い傾向にありますが、老朽化が遅く、ほかの素材と比較して維持費が安い点がメリットです。頑丈で災害時でも安心できる環境下で過ごしたい方や、修繕費を抑えたい方におすすめの物件です。
鉄骨造で新築の家を建てる場合
鉄骨造で新築の家を建てる場合、費用相場は1平方メートルあたり23万円であり、坪単価で表すと75.9万円です。鉄鋼造で建設する建物は広々とした空間が特徴的であり、柱や扉が少ない傾向にあります。火災保険料が安いメリットもあり、ランニングコストに負担を感じたくないかたにおすすめする素材の物件です。
新築の家を建てる時の費用一覧
新築の建設費用の内訳は「本体工事費」「付帯工事費」「その他の諸経費」の3つに分けられます。どこにどのようなコストがかかっているのかを把握することで、適切な価格で物件を購入できます。ここでは、新築を建てる際の費用を紹介します。
本体工事費
本体工事費は建設費用の大半を占めており、全体の70〜80%とされています。本体工事費の具体例としては以下の通りです。
- 基礎工事費
- 土木工事費
- 外装工事費
- 左官工事費
- 人件費
- 材料費
どれも家を建設する際に必要不可欠な費用であるため、削減しようとすると、安心で快適な家を建てることはできません。具体的な費用自体は会社や建てる家の大きさごとに異なるため、購入の際に都度確認が必要です。工事の規模が大きくなるほど費用の負担も大きくなります。
付帯工事費
付帯工事費とは建物の建設にかかる費用以外に必要となる工事費用を意味し、全体の20〜30%ほどを占める費用です。付帯工事費を必要とする作業内容としては、以下が挙げられます。
- 建築確認申請
- 電気やガスなどのライフラインの整備
- 産業廃棄物の処理費用
- 解体費用
- 造成工事
建物を建てる以外に、人が生活できるよう環境を整備する工事も大切です。モノの廃棄やライフラインの整備にもコストが必要となるため、把握しておきましょう。本体工事費と同様、工事の規模の大きさによってかかる費用も増加します。
その他の諸経費
本体工事と付帯工事以外にもかかる費用があり、具体的には以下の通りです。
- ローンの手数料
- 契約書の印紙代
- 保険料金
- 登記費用
- 引っ越し費用
住宅ローンを組む場合は手数料がかかるため、現金一括で購入するよりも費用がかかります。契約書の印紙代にも費用はかかるため把握しておきましょう。
保険へ加入すると毎月一定の金額を支払う必要があり、加入している保険が多いほどコストは重なります。土地が自分のものであることを証明する不動産登記の作成費用も必要です。また、新しい家へ引っ越す際、自身だけで行えば無料で済みますが、業者に依頼すると、その分費用がかかります。
理想の住宅を建てるために、一社だけに資料請求をするのではなく、まずは一括資料請求して、どのハウスメーカーが自分にピッタリか見比べ、慎重に選びましょう。
新築の家の維持費はどれくらいかかる？
新築の家は土地や本体だけでなく、維持費もかかるため注意が必要です。ここでは、新築の家の維持費について解説します。
税金
一戸建て物件を所有している場合、固定資産税や都市計画税などの税金を維持費として国に支払う必要があります。税金の納付は国民の義務であるため、支払わないという選択肢はありません。
固定資産税とは土地や家屋などが対象となる税金を意味します。一方で、都市計画税とは都市計画事業などの費用に充てられる税金であり、市街化区域内に土地や家屋を所有している人を対象に課されます。
固定資産税は以下の式で算出でき、相場は月額1〜2万円ほどです。
- 固定資産税評価額 × 税率（標準1.4％）
また、都市計画税は以下の式で算出されます。
- 固定資産税評価額 × 税率（標準0.3％）
保険料
住宅ローンを組む際は火災保険への加入が必要です。万が一、家で家事が起きてしまい、住めなくなってしまった場合のために役立ちます。火災以外にも水難や盗難被害にも適応できる補償です。
火災保険の相場は10万円であり、10年補償である場合が多い傾向にあります。ただし、契約する会社によって料金やサービス内容は異なるため、比較検討したうえで、自身に適切なものを選択しましょう。地震被害は補償の対象外であるため、地震保険に加入して、万が一に備えることをおすすめします。
修繕費
建物は年数の経過とともに老朽化が進みます。そのため、建物が倒壊しないよう一定期間を過ぎたあたりで修繕する必要がありますが、大きな費用がかかることに注意しなければなりません。
経過年数が20〜30年が過ぎたあたりから修繕を検討するのが適切であり、費用相場は600〜800万円ほどです。修繕費は高額の費用を必要とするため、支払いに負担を感じる方は多いでしょう。修繕費の支払いに向けて、毎月コツコツと貯金をしておくことが大切です。
新築マイホームの購入費用はいくらにするのが適切？おすすめの決め方をご紹介！
費用相場が明確になったとしても、自分はどれくらいの値段で家を購入するのが良いのか疑問に思う方は多いのではないでしょうか。適切な購入費用を理解するひとつの基準として、返済負担率25%以内が目安とされています。
返済負担率とは自身の年収に占めるすべてのローン返済額を意味し、25%を超えるとローンを借りるための審査に通らなくなる可能性が高い傾向にあります。
そのため、住宅や車などのローンを含めた返済負担率を25%以内におさえたうえで、住宅ローンを利用するのが最適です。また、自分と境遇が同じ人の意見を聞いたり、プロに相談したりすることで、最適なマイホーム選びを実現することができます。
理想の住宅を建てるために、一社だけに資料請求をするのではなく、まずは一括資料請求して、どのハウスメーカーが自分にピッタリか見比べ、慎重に選びましょう。
まとめ
新築の費用相場は坪単価によって決まり、家を建てようとしているエリアや購入する会社によっても金額は変動します。そのため、自身に合った適切な費用で新築物件を購入するには、それぞれにおける費用相場を把握することが大切です。
なお、ローンを借りる場合、返済負担率は25%が目安であるため、新築物件の購入を検討している方は参考にしてみてはいかがでしょうか。
