ZEH住宅とは?メリット・デメリットや補助金制度・認定基準までわかりやすく解説!

皆様はZEH(ゼッチ)住宅というものをご存知でしょうか?

「ZEH(ゼッチ)」という言葉を聞いたことがある方でも、その内容まで正確に理解している方はまだまだ少ないのではないでしょうか。

そこで本記事ではZEHの意味や定義からZEH住宅のメリット・デメリット、ZEH住宅を建てることで受け取ることができる補助金などについてご紹介します。

ZEH(ゼッチ)ってどんな住宅?

ZEHとは、ネットゼロエネルギーハウス(NetZeroEnergyHouse)の略で、頭文字の3文字をとってゼッチと呼びます。

ここ数十年の間に各家庭における消費エネルギーが増加の一途をたどっているため、国がエネルギー消費を抑える住宅の普及の推進を目指して誕生したのがZEHです。

ZEH住宅とは、エネルギーの消費量と家庭で創るエネルギー量の収支が正味(ネット)でゼロ以下になる住宅のことをいいます。

つまり消費エネルギーを抑えつつ、太陽光発電やエネファームなどを利用して自宅で創ったエネルギーを使用することで、「日常で消費するエネルギー≦生産するエネルギー」となる住宅の普及を目指すというものです。

政府は2020年までにハウスメーカーなどが新築する注文住宅の半数以上をZEH住宅にし、2030年までに建売住宅や集合住宅を含む新築住宅の平均でZEH化の実現を目指すという目標を掲げています。

つまりZEH住宅は国益として捉えられています。

ZEH住宅の特徴

ZEH住宅ではエネルギーを創るだけでなく、省エネにも配慮して光熱費を削減します。

具体的には、太陽光発電システムやエネファームなどを設置してエネルギーを創り(創エネ)、住まいの断熱性能や気密性能を高める一方で、省エネ機器を導入して消費するエネルギーを極力抑えることを目的とした(省エネ)住宅がZEH住宅です。

そのためZEH化した住宅では、暖房や冷房などを使用しなくても快適な住環境をつくり光熱費を抑えます。

ZEHに認められるための3つのポイント

ZEH住宅として認められるためには、SII(一般社団法人 環境共創イニシアチブ)が定める省エネ基準を満たすなど、3つの基準を満たさなければなりません。

断熱

断熱性能とは室内外に熱を伝えにくくする性能のことをいいます。

断熱性能は「外皮平均熱貫流率(UA値)」で示されます。

UA値とは住宅の内部から床・外壁・屋根や開口部(窓)などを通って外部に逃げる熱量を外皮(建物の内側と外側の境目のこと)全体で平均した値のことで、UA値が小さいほど熱が逃げにくく、省エネ性能が高い家になります。

ZEH基準ではUA値0.4~0.6(W/㎡k)以下で、東京では0.6(W/㎡k)以下となっています。

省エネ

ZEHの基準では、省エネ効果の高い家電や機器を導入し、一次消費エネルギーを従来よりも20%以上削減することが求められます。

空調・照明・給湯・換気の4つでZEH基準を満たした機器を使用することが条件になります。

創エネ

ZEHでは断熱性、省エネルギー性のほかに、エネルギーを創る創エネルギー性にも基準があります。

自分で使用するエネルギーは自分で創るという考え方です。

創エネルギーシステムには燃料電池や風力発電などがありますが、一般家庭で現在もっとも現実的なのが太陽光発電です。

さらに蓄電池やエネファームなどを併せて導入することにより、災害時にエネルギーの補充ができる住宅を目指しています。

ZEHのメリット・デメリットとは?

ZEHにはメリットばかりでなくデメリットもあります。

この章ではどの様なメリット、デメリットがあるのかをご紹介します。

メリット

はじめに家をZEH化することによるメリットをご紹介します。

補助金がもらえる

国がZEH化を推進しているため、家をZEH化して一定の条件を満たすと補助金を受け取ることができます。

2020年度の補助金は現時点ではまだ公表されていませんが、2019年度の補助額は70~125万円+α(追加補助額)でした。

ただし2020年の補助額は2019年よりも下がってしまうと予想されています。

また、申請期間や住宅の完成時期などについても条件があるので、事前に確認が必要です。

光熱費が抑えられる

ZEH化の最大のメリットといえるのが光熱費を抑えられることでしょう。

電気代は生活費の中で大きな割合を占めていますが、年々その割合が増加する傾向にあります。

家をZEH化させることで「電力の自給自足」が可能になり、結果的に光熱費の削減につながって家計にも良い影響を与えます。

ヒートショックが防げる

ヒートショックとは急激な気温の変化によって血圧が変動し、身体に悪影響をもたらすことをいいます。

ZEH住宅は断熱性・気密性が高いので外気の影響を受けにくく、真冬でも室内の各部屋の室温を快適に保つことができるため、温度の急激な変化に伴って発生するヒートショックが軽減されます。

住宅の資産価値が上がる

家をZEH化するとBELS(建築物省エネルギー性能表示制度)と呼ばれる建物の省エネルギー性能等に関する評価・表示を行う制度で、省エネルギー性能が高い住宅として評価される様になります。

環境に優しくエネルギー効率の高い住宅については、資産価値も高く評価されます。

停電時に対処ができる

ZEH住宅は太陽光発電や蓄電システムなどを備えているので、停電時にも影響を受けません。

蓄電池はZEH化の必須条件ではありませんが、蓄電池を備えておくことで日没後にも太陽光で発電した電気を使うことができます。

ZEH住宅は地震などの災害時にも強いのがメリットです。

デメリット

次にデメリットをご紹介します。

ZEH住宅を検討する際に参考にしてください。

導入コストがかかる

住宅をZEH化するためには、省エネ設備や太陽光発電システムなどの導入が必要になります。

そのため補助金がもらえるとはいえ、導入コストがかかります。

発電量が天候に左右される

太陽光発電は天候によって発電量が左右されます。

日射量が少なくなると発電量が下がるので、一年を通じて安定した発電量を確保することはできません。

また太陽光発電で余った電気は電力会社に買い取ってもらうことが可能ですが、売電価格は年々下がっているため売電での収益はあまり期待できません。

屋根の形が制限される

太陽光発電のソーラーパネルは屋根に設置しますが、日射量を確保するためには屋根の形状や向きなどが制限されます。

窓の大きさや外壁のデザインが制限される

ZEH化するにあたっては気密性の高さが求められるので、窓の大きさや数、外壁のデザインなども制限されます。

開放的な壁一面ガラス張りのデザインなどはできなくなってしまう可能性があります。

ZEHには3つの種類がある

ZEHには3つの種類があり、補助金の額もZEHの性能によって変わります。

3つのZEHについてそれぞれ説明します。

ZEH・NearlyZEH(ニアリーゼッチ)

ZEHの具体的な基準は下記の4つです。

  • 強化外皮基準UA値を満たしていること
  • 省エネ基準の一次エネルギー消費量よりも20%以上削減すること
  • 太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入すること
  • 上記3つにより基準1次エネルギーから100%削減すること。

尚、ZEH仕様に準拠していても寒冷地、低日射地域、多雪地域などで1次エネルギー収支がゼロにならない住宅のことをNearlyZEHといいます。

つまり太陽光発電などでは住宅で使用する電力を賄えきれないために1次エネルギー収支がゼロでなくても、ゼロに近付けた一定の基準を満たすものとしてZEHとして認められたものをいいます。

ZEH Oriented(ゼッチオリエンテッド)

NearlyZEHと同様に都市部の狭小地に建築する2階建て以上の住宅に限って適用されます。

ZEH基準を満たす断熱性、省エネ性を備えていれば、太陽光発電や蓄電池がなくてもZEHとして認定され、ZEH Orientedといいます。

ZEH Orientedの条件は以下の通りです。

  • 広義のZEH基準を満たしている
  • 敷地面積が85㎡未満
  • 北側斜線制限の対象地域

ZEH+(ゼッチ プラス)・NearlyZEH+(ニアリーゼッチ プラス)

ZEHの基準よりもさらに厳しい省エネ基準を満たすものがZEH+です。

ZEH+の条件は以下の3つです。

  • ZEH基準を満たしていること
  • 一次エネルギー消費量を省エネ基準よりも25%以上削減すること
  • 断熱性能(UA値)の更なる強化、HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)の導入、電気自動車の充電設備の3つの中から2つ以上を採用すること

また、寒冷地、低日射地域、多雪地域に限り、ZEH+の基準を満たしていれば、一次エネルギー収支がゼロにならなくてもZEH+として認定され、NearlyZEH+といいます。

ZEHには3つの補助金がある

ZEH補助金制度はZEH住宅の建設を促進するために、経済産業省、国土交通省、環境省の三省が連携して行っている支援制度です。

またZEH補助金制度は、対象物件によって補助金の額や採択方式が異なり、補助事業の内容も国会での決議と連動しているため、毎年変更されています。

そのため常に最新の情報を入手する必要があります。

この章では、2019年度に行われた3つの補助金制度についてご紹介します。

ZEH等による低炭素化促進事業

担当省庁は環境省で、対象となるのはZEH、NearlyZEH、ZEH Orientedです。

戸建住宅(注文住宅、建売住宅)においては、ZEHの交付要件を満たす住宅を建築・改修する者に補助を行うものです。

また上記に加えて、低炭素化に資する素材を一定量以上使用したり、先進的な再エネ熱利用技術を活用した住宅を建築したりする際などには、別途で定額の補助を受けることができます。

ZEH+実証事業

担当省庁は経済産業省で、ZEH+に加えてNearlyZEH+が対象となる補助事業です。

戸建住宅を新築する際にZEH+またはNearlyZEH+の基準を満たしている場合には、補助を受けることができます。

ZEH+R(レジリエンス)強化事業

2019年から始まった事業です。

ZEH+実証事業の要件に加え、レジリエンス強化に係わる要件があります。

補助金の対象となるのはZEH+とNearlyZEH+で、ZEH+の条件を満たすこと以外に具体的には以下の条件を満たす必要があります。

  • 停電時に太陽光発電システムを使って主な居室を含む3箇所以上の非常用コンセントが使えるようにするか、住宅内またはその一部に電力供給ができること
  • 4kWh以上の蓄電システムか、自立制御電源を確保した太陽熱利用温水システムのいずれか、または両方を導入すること

ZEHの補助金の採択方式

ZEH補助金の採択方式は事業によって異なります。

ZEH等による低炭素化促進事業とZEH+R強化事業の採択方式は一般公募で、決められた予算内で運営されている補助金制度のため、予算額を超えた申請があった場合は公募期間終了後に抽選で申請受付者が決まります。

ZEH+実証事業は事前割当方式で、ZEHを建設するZEHビルダー/プランナーが、設定された補助対象件数の上限枠内で補助金を受け取ります。

そのため補助金を受けられるかどうかは依頼する建設会社次第になるため、どこに依頼するのかに注意が必要になります。

ZEH対応の住宅メーカーとは?

ZEH住宅に対応している住宅メーカーはどれくらいあるのでしょうか?

この章では、ZEHに対応している住宅メーカーをご紹介します。

ほとんどのメーカーが対応可能

ZEH住宅は全国の多くの住宅メーカーで対応可能です。

ただしZEH住宅を建てて補助金をもらうためには、どこの住宅メーカーに依頼しても良い訳ではありません。

補助金を受け取ることができるのは、SII(一般社団法人 環境共創イニシアチブ)にZEHビルダーとして登録された住宅会社で建築した場合に限られます。

ZEHビルダーとは、自社が受注する新築住宅のうちZEH住宅が占める割合を2020年までに50%以上にするという目標を掲げたハウスメーカー、工務店、建築設計事務所などです。

自社のホームページや会社概要などでZEH普及目標を公表し、目標の実現に努めることが求められています。

ZEHビルダーとして登録された住宅会社は、SIIのホームページから検索することができます。

ただしZEHビルダーとして登録されていても、全ての業者がZEH住宅の施工実績が豊富とは限りません。

実際にはほとんどZEH住宅の施工実績がない業者も存在しているので、注意が必要です。

ZEH対応の主な大手住宅メーカー

ZEH住宅に対応している主な大手ハウスメーカーを簡単にご紹介します。

セキスイハイム(積水化学工業)

セキスイハイムは太陽光発電システムを搭載した住宅の販売にいち早く着手したハウスメーカーで、新築住宅のうちZEH住宅の普及率は55%程度になります。

また蓄電システムにも注力し、消費エネルギーの収支がZEHを超える住宅を数多く手がけています。

レオハウス

レオハウスはローコスト住宅メーカーとして知られていますが、ZEH住宅も他社と比較してリーズナブルな価格で提供しています。

建築費を抑えてZEH住宅を建てたい方にオススメです。

住友林業

木材に関するスキルが豊富なハウスメーカーですが、ZEH住宅でも断熱性に優れた木材やサッシを使用することで、ZEH基準を上回る断熱性能を実現させています。

ヘーベルハウス(旭化成ホームズ)

ヘーベルハウスで使われる軽量気泡コンクリート(ALC)はもともと断熱性に優れた素材なので、断熱性能の高い住まいづくりが比較的容易になります。

また、都市部で求められる商品ラインアップが充実しているため、都市部の狭小地に建築する方にオススメのハウスメーカーです。

一条工務店

一条工務店はZEH住宅に注力していて、ZEH住宅のブランドを確立しています。

豊富な施工実績があり、省エネ・創エネ住宅の分野ではオススメのメーカーのひとつです。

【Q&A】ZEHにすると光熱費はタダになる?

Q:ZEH住宅を建てると光熱費はタダになるのでしょうか?

A:ZEH住宅は「日常で消費するエネルギー≦生産するエネルギー」となるため、光熱費がゼロになると思われがちです。

しかしZEHの削減目標となるエネルギー消費量には、家電の消費量は含まれていません。

また契約する電力・ガス会社の料金プランによっても光熱費は変わります。

したがって売電することによって光熱費の収支が黒字になったとしても、必ずしも光熱費がタダになるわけではありません。

まとめ

ZEH住宅は国が推進する住宅なので、補助金制度が充実していて比較的購入しやすくなっています。

また補助金が受けられるだけでなく、省エネ性能に優れた人にも環境にも優しい住宅なので、今の時代に相応しい住宅と言えます。

初期費用が高額になるのがネックですが、長期的に見れば光熱費が節約できて健康で快適な生活が送れるので、決して無駄な投資にはなりません。

これからマイホームを建てるなら、ZEH化を是非検討してみてください。

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